RNase Inhibitor, Recombinant
TOYOBO
価格表
用途
●cDNA合成やin vitro Translation等、RNAを使用する実験におけるRNAの安定化
●RNAプローブの作製やin vitro Transcription等、RNAを産生する実験におけるRNAの安定化
説明
本タンパク質は、ヒト胎盤に由来する分子量51kDaの組換えタンパク質であり、RNaseAと1:1で複合体を形成し、可逆的な非拮抗阻害を示します。
RT-PCR時のRTase反応時に添加することで、安定した結果を得ることが可能です。
特長
●広い範囲のpHで活性を保持
DTT存在下ではpH5~8の範囲で使用可能です。
実施例
1. 組換え型RNase Inhibitor の由来の違いによる阻害効果の比較
ヒト胎盤(東洋紡製品)、ブタ肝臓、マウス由来の組換えRNase Inhibitorを それぞれU937 2,500 細胞に加えたのち、プロテイナーゼKで細胞を溶解しました。そのライセートを鋳型にcDNAを合成し、合成量をqPCRで測定しました。
グラフは、ヒト胎盤由来の組換えRNase Inhibitor を用いた場合に合成されたcDNA量が最も多いことを示しています。この結果から、RNase Inhibitorは由来によって、RNase を阻害する効果が異なり、ヒト胎盤由来のRNase Inhibitorは他の動物種由来のものよりも、RNaseを阻害する能力が高いことがわかりました。
2. qRT-PCRにおける、RNase Inhibitor 添加の効果
RNase活性が高いU937細胞 : 100, 1,000, 10,000細胞を溶解し、本製品 5, 20, 40, 80Uを加えました。細胞ライセートからcDNAを合成し、qPCRを行いました。
Ct値を解析したところ、RNase Inhibitor量の増加に従い、Ct値が減少する結果となりました。このことから、十分量のRNase Inhibitorを添加することにより、RNA分解が阻害され、実験精度が上がることがわかりました。
3. 熱安定性の確認
RNase Inhibitorを 37-70℃で0-60分、熱処理したのち、活性を測定しました。その結果、50℃、60分熱処理を行った場合においても未処理と変わらない活性を保っていることがわかりました。このことから本製品は、反応温度が30-50℃の範囲で、RNaseを安定して阻害することが示されました。
参考文献
1)J. Sambrook, et al., Molecular Cloning A Laboratory Manual,Cold Spring Harbor Laboratory (1982)
2)G. Scheele and P. Blackburn, Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 76:4898-4902(1979)
3)P. Blackburn, et al., J. Biol. Chem., 252: 5904-5910(1977)
4)P. Blackburn and B. Jailkhani, J. Biol. Chem., 254: 12488-12493(1979)
- 製品内容
RNase inhibitor(40U/μL) 1本
形状:
20mM Hepes-KOH(pH7.6)
50mM KCl
8mM DTT
50% Glycerol
活性の定義:
5ngのRNaseAの活性を50%阻害するのに必要な酵素量を1Uとします。
比活性:
100U/μg protein
起源:
E. coli組換体
- 注意事項
*Inhibitorの溶液には、消防法危険物 第4類 引火性液体 第3石油類 水溶性液体に該当するグリセロールが 50% 含まれますが、引火点測定試験で危険物に該当しないことを確認しております。
- 基本反応条件
cDNA合成時に、反応液20μLに対し10U添加。
- 備考
基本的には、他の酵素の反応系のバッファー中にて使用することになりますが、反応液中のDTT濃度は少なくとも1mMは必要です。また反応液のpHは、5.0~8.0の範囲で効果が高いことを確認しています。
English Page
- ※ 法規制について
- 毒: 毒物及び劇物取締法[医薬用外毒物]
- 国: 国民保護法[毒素]
- 劇: 毒物及び劇物取締法[医薬用外劇物]
- 組: カルタヘナ法(遺伝子組換え生物等の使用等の規制による
- 危: 消防法[危険物]
- 生物の多様性の確保に関する法律)
- P: PRTR法(化学物質排出把握管理促進法)[届け出義務物質]
- 申: ご購入時に申込書の提出が必要な製品
- 労: 労働安全衛生法[通知または表示義務物質]
- なし: 上記法令や申込書の提出に該当しない製品